Web会議連携　会議室音響・映像設備／株式会社C＆Fロジホールディングス　様

ZOOMを利用する会議室で、映像・音響設備を連携しストレスないweb会議の環境を整備しました。
〈課題〉
以前からZOOMを使用していましたが大人数でweb会議をする際、カメラに映らない人がいたり、声が聞こえにくいという課題がありました。
〈導入〉
今回映像、音響設備を使用し、PC映像はプロジェクターで投影する事で後ろまで映像が良く見えます。
また、音響設備と連動させることにより、ワイヤレスマイクで発言し、声はは天井のスピーカを通して会議室全体で
聞き取りやすい環境を構築しました。Web会議でもストレスなく会議が出来るようになりました。

創業・設立：	2015年
資本金：	4,000百万円
拠点数：	東京都新宿区若松町33番8号 アール・ビル新宿
社員数：	Ｃ＆Ｆ従業員　168名（8名）　グループ従業員　5,554名（6,430名）　※（）内はパートアルバイト
事業内容：	貨物運送事業、倉庫事業等を行なう傘下子会社およびグループ会社の経営管理ならびにこれに関連する事業
お客様情報	株式会社C&Fロジホールディングス様は、名糖運輸株式会社と株式会社ヒューテックノオリンの経営統合に伴い設立した共同持株会社です。 名糖運輸株式会社様、株式会社ヒューテックノオリン様は、ともに50年以上の長い歴史の中で、低温食品物流業界において、それぞれが得意分野とするチルド物流・フローズン物流に注力しつつ、顧客第一主義を標榜し、徹底的な現場主義のもと、自ら施設・車両を保有し、運営することで高品質の物流サービスを提供してまいりました。 物流により培ったノウハウから派生するさまざまな物流情報を分析・活用し、お客様からお預かりした商品を安心安全に保管・輸配送することにとどまらず、物流在庫、輸配送管理のありかたなどを提案提供していく総合物流情報企業を実現しています。

ＴＶ会議システム・Web会議連携　東京書籍株式会社　様

最初にテレビ会議システムを導入して、10年が経過し、経年劣化が進んできたため、システムを更新しました。
更新にあたっては、①画質、音質が良く、コストパフォーマンスが良いこと、②当社にあった使い方ができることの2つの視点から選定をしました。結果として、様々な場面において十分な活用ができ、かつコストパフォーマンスに優れた提案をしていただきました。コロナ禍によりWeb会議が増加する中で、 Web会議とテレビ会議の連携ができるようになった点も社員から好評です。初めて導入するシステムは不明なことも多く、確認事項がたくさん発生します。様々な要望に対してもきめ細やかに対応していただけたことも導入の決め手となりました。

創業・設立：	1909(明治42)年
資本金：	8千万円
拠点数：	国内10拠点
社員数：	500名
事業内容：	小・中・高等学校教科書，小・中・高等学校教師用指導書，学習教材／指導用教材／学習参考書，教育用デジタルコンテンツ（デジタル教科書等），インターネットサービス（教育総合ポータルサイトの運営等），学力調査／体力調査，校務支援システム，辞・事典，一般書籍，日本語検定関連業務
お客様情報	東京書籍様は1909（明治42）年の創業以来、日本の教育の根幹である「教科書」事業を柱として成長してまいりました。学校教育の主たる教材である教科書を制作・発行することに私たちは誇りをもち、常に「より良い教科書づくり」を実践してまいりました。この精神は企業理念として「教育と文化を通じて人づくり」となっており、現在も社員一人ひとりに脈々と受け継がれております。また社内的にも、人を最も大切な財産と考えており、新しい時代に挑戦する創造的、個性的な人材を育成し、業界のリーディングカンパニーとして更に大きく飛躍してまいられます。

ＴＶ会議・ＷＥＢ会議システム／東洋運輸株式会社　様

創業・設立：	1984年2月
資本金：	100,000千円
拠点数：	12拠点
社員数：	約300名
事業内容：	一般貨物自動車運送事業、貨物利用運送事業、普通倉庫業、工場製品倉庫入出庫事業、ボビン・荷資材の回収業務 他

株式会社　東配　様

創業・設立：	1970年6月23日
資本金：	42,000,千円
拠点数：	7拠点
社員数：	240人
事業内容：	一般貨物自動車運送事業、第一種貨物利用運送事業、市場取扱品荷受代行及び荷役業務 物流情報処理業務、包装資材販売業務、一般労働者派遣事業

顔認証＋勤怠管理システム、ネットワークカメラ、ＴＶ会議システム／ 株式会社 白石倉庫　様　様

１）顔認証＋勤怠管理システム
分散している営業所における労務管理が不要となり、本社総務で一元管理できるようになりました。 また、業務時間の集計など、事務処理が大幅に削減され、働き方改革の一環となりました。

２）ネットワークカメラ
離れた拠点の倉庫内外を監視、一元管理することでセキュリティが向上しました。 地震など、災害の際にもいち早く倉庫・事務所内の状況を確認できるため、早期に対策できるようになりました。

３）TV会議システム
離れた拠点と本社間の打ち合わせや社員面談等が効率よく実施でき、コミュニケーション強化に つながりました。

DXへの取り組みが功を奏し、コロナ禍も乗り切ることができました。

創業・設立：	1900年6月
資本金：	3,000万円
拠点数：	15拠点
社員数：	43名（令和2年3月31日時点）
事業内容：	倉庫業